これまでに代表弁護士山田剛志が執筆した論稿、書籍、講演等のうち主要なものの一覧です。

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書籍

・『いざ! というとき得をする法律のきほん vol.1 終活と相続』(監修・グラフィス、2021年)

・『AI・DXが変える現代社会と法』(共編著・商事法務、2021年)

・『コアテキスト会社法』(共著・新世社、2020年)

・『搾取される研究者たち 〜産学共同研究の失敗学』(単著・光文社、2020年)

・『金融商品取引法の基礎』(共著・中央経済社、2018年)

・『金融商品取引法制に関する諸問題(上)』(共著・日本証券経済研究会、2016年)

・『金融商品取引法制の潮流』(共著・日本証券経済研究所、2015年)

・『入門企業法』(共著・弘文堂、2012年)

・『金融商品取引法制の現代的課題』(共著・日本証券経済研究会、2010年)

・『金融自由化と顧客保護法制』(単著・中央経済社、2009年)

・『現代企業法・金融法の課題』(共編著・弘文堂、2004年)

・『暮らしのトラブル法律相談』(単著・中公新書ラクレ、2003年)

・『金融自由化の法的構造-説明義務・銀行取締役の注意義務・破綻処理-』(単著・信山社、2002年)

・『法科大学院』(単著・平凡社新書、2001年)

・『金融の証券化と投資家保護-ドイツ投資信託の比較検討-』(単著・信山社、2000年)

論稿

・「実質株主の日々開示が不可欠 日本企業、統治の課題」(2023年4月6日日本経済新聞『経済教室』)

・「アクティビストと情報漏洩(上)(下)」(共著、旬刊商事法務2304、2306号) 2022年

・「上場企業と株主・投資家との対話の実態と規制への法的視座(1)(2)(3)-株主・投資家との対話に関する上場企業アンケート調査からの考察-」(旬刊商事法務2268~2270号) 2021年

・「国民の日銀口座保有検討を 中銀デジタル通貨の課題」(2020年11月5日日本経済新聞『経済教室』)

・「ヘッジファンド・アクティビズムの隆盛と株主の権利」(旬刊商事法務2199号26-34頁) 2019年

・「わが国におけるヘッジファンド・アクティビズムに対する法的対応と課題(1)~(10)」(共著、商事法務ポータル)(2018年4月23日〜5月9日)

・「Fintech 法からみる銀行業務の将来(1)-(6)」(ビジネス法務 2018年3月号〜8月号)

(以下メンテナンス中)

   ⇒主に2015年以前の論稿について、こちら(CiNiiに100本弱の論稿等が登録されています)をご参照ください。

講演等(一般公開されたもののみ)

MARR[座談会]「2019年の企業法制の振り返りと論点~グループガバナンス指針/MBO指針/ヘッジファンド・アクティビズム他」[対談・座談会] (武井一浩=石崎泰哲=三和裕美子らと対談)MARR2019年12月号302号(2019年11月15日)

金融財務協会セミナー「ヘッジファンド・アクティビズムへの上場会社の対策と課題~貴社はアクティビスト・ファンドにどう対峙すべきか~」(2019年3月12日)

東京大学第58回比較法制政シンポジウム「グローバル・ガバナンスの実務と最新諸論点―日本企業の国際競争力強化に向けて―」において、「ヘッジファンド・アクティビズムの隆盛と株主の権利」について講演(2019年2月27日)

福岡工業大学「企業との共同研究を巡る法律問題」セミナー講師(2017年9月17日)

・「パネル・ディスカッション 日本における買収法制:分析と展望」(石綿学=神田秀樹=ジャック・ジェイコブス=藤田友敬=カーティス・ミルハウプト=田中亘とのパネルディスカッション)東京大学『ソフトロー研究』13号151-190頁(2009年2月)     

他、個別企業・団体の依頼による内部向け講演・研修も多数。